いつまで使用できるのかだけではない! ピザ窯の「耐用年数」について

ピザ窯の「耐用年数」について
耐用年数という言葉をご存じでしょうか? 一般的にはあまり耳にしない言葉かもしれません。字だけで判断するといつまで使用できるのかを指した年数のことのように思えますが、実はそれだけではないのです。今回は耐用年数の考え方や、ピザ窯の耐用年数についてご紹介いたします。

耐用年数とは

耐用年数というのは、帳簿上で資産の価値がゼロになるまでの目安となる期間のことです。ピンとこないかもしれませんが、あまり難しく考えることはありません。基本的には売却することで現金に変えることができるものが資産と呼ばれます。ピザ窯はもちろんのこと、設備に関する多くのものが該当することになります。そんな資産に対して、税務上、減価償却というものを行う期間が耐用年数と呼ばれているのです。

資産の種類ごとに法令によって耐用年数は定められており、これを「法定耐用年数」といいます。例えば建物に関しても資産となりますので、飲食店であれば法定耐用年数は34年です。自動車の場合には種類によって異なりますが、4〜6年となります。このように事細かく種類ごとに定められておりますので、実際にそのもの自体の状態に関わらず、資産を有した時点で決まり、税務上において処理されることになるというわけです。

 耐用年数を過ぎるとどうなる?

耐用年数を過ぎてしまうと使用してはいけないように思えますが、そんなことはありません。あくまでも税務上の処理のために定められている年数ですので、耐用年数を超えて使用することに罰則は何もないのでご安心ください。もちろん耐用年数が資産そのものの劣化の目安となるわけでもないため、故障して使用できなくなるまで使い続けることも可能です。

また、資産としての価値がゼロになってしまうわけでもないのです。実際にはその資産が持つ本当の意味での価値によって決まることですので、耐用年数を過ぎる前に資産価値がなくなってしまうこともあれば、耐用年数を過ぎたとしても十分価値があることも考えられます。

しかし、一般的に耐用年数という言葉はものの寿命という意味で使われます。食品の消費期限と同じように、仮にピザ窯の耐用年数が10年であった場合には、使用開始から10年経つと窯として正常に機能せず、故障しやすくなるため買い替えを検討する必要が出てくるのです。

全く同じ言葉であるために誤解を招いてしまいやすいのですが、一般的な意味なのか税務上での意味なのかによって「耐用年数」というものを示す意味合いは異なるので要注意です。

ピザ窯の耐用年数

ピザ窯の耐用年数ですが、8年または10年となります。なぜ変動するのかといいますと、一般的な飲食店に設置されている厨房機器であれば8年、ホテルの宿泊客のみが利用できるレストランに設置されている厨房機器の場合は10年というように、同じ厨房器具であっても条件によって異なるためです。

耐用年数を過ぎたあともピザ窯自体には問題がなく引き続き使用できたとしても、資産価値はないようなものです。経年劣化も当然していますし、食品を焼くものですので清潔さも求められます。しかし、耐用年数に達した時点で新品に買い替えを行うことが難しい場合もありますので、中古品を購入することで出費を抑えながら経費削減効果も見込めるでしょう。

中古で耐用年数を短くし経費削減するという考え方

中古資産の場合には、その耐用年数は、法定耐用年数ではなく、その事業用に供した時点以後の使用可能期間として見積られる年数となります。ただし、その再取得価額(中古資産と同じ新品のものを取得しようとした場合の金額)の50%に相当する金額を超える場合には、耐用年数の見積りをすることはできないなど、細かな規定はありますが、ここでは一般的な考え方をご紹介します。耐用年数の計算式は「耐用年数 =耐用年数 – 経過年数 + 経過年数 × 20%」となります。

例えば耐用年数10年の窯を4年の型落ちで購入した場合、10年-4年+4年×20%=8年という結果になります。税務上のテクニックとして耐用年数をこうした方法で少しでも短くすることは、支払う税金を減らし、銀行など借り入れ先への返済も早く終わることになります。

これは税務上の耐用年数の考え方ですから、もちろん、日々のお手入れを怠らず大切に使えば、現実的にはもっと長く使用できるでしょう。

まとめ

ピザ窯の耐用年数は8年または10年となり、寿命となる年数のことではなく会計上における何年間使用する想定であるのかを決める数字のことです。実際には使用できる限り使い続けていくことになるかと思いますので、あくまでも経営上の資産価値を決めるものと考えておけば問題はありません。

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